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　脳梗塞はこれまで、最も治療ができない病気の一つとされていましたが、「t-PA（組織型プラスミノゲン・アクティベータ）静注療法」という、詰まった血栓を溶かす点滴治療ができるようになってから、最も早く治療しなければならない病気に変わってきました。

　これはt-PAは、発症から4.5時間以内に投与する必要があるためです。2005年に国内で認可されて以来、t-PAを受ける人は年々増加し、現在は年間1万人を超えますが、それでも時間の制約のためt-PAを受けられる確率は低く、脳梗塞発症者全体の5％に満たない状況です。しかも、t-PAを受けられても、太い血管が開通する人はさらに3分の1程度で、特に命や後遺症に関わる内頸動脈（ないけいどうみゃく）、脳底動脈などの太い血管が詰まった場合には有効性が低く、わずか13％しか開通しなかったという海外の研究報告もあります。

　この問題点の救済として行われるようになったのが、「血栓回収療法」という血管内治療です。これは、カテーテルを足の付け根から脳の詰まったところまで挿入し、血の塊を引っかけてからめ取る治療法です。旧型のデバイス（道具）は血管再開通率が低いなどの問題点がありましたが、2015年にステント型のデバイス（図1）が登場し、その有効性が科学的に証明されたため、世界的に血栓回収療法に取り組む動きが加速しています。近年、この方法による再開通率は約8割まで上がっています。

急性期脳梗塞に対する血管内治療の普及に取り組む兵庫医科大学脳卒中センター長の吉村紳一先生

　血栓回収療法が有効なのは脳梗塞発症から原則8時間以内とされています。再開通が早ければ早いほど救われる人は増え、1時間遅れると社会復帰の可能性が12％減ると言われています。症状が表れてから、出来るだけ早く血管を開通させることが重要です。

図1　ステント型血栓回収機器による脳血管内治療

血管の詰まったところを超えてカテーテルを誘導し、ステント（金属でできた網目状の器具）を広げる。血液を吸引しながらステントで血の塊を回収する。

　日本でも血栓回収療法が「脳卒中ガイドライン2015（2017年追補版）」でGrade A（行うべき治療）として位置づけられており、徐々に広がりを見せていますが、脳血管内治療専門医（またはそれに準ずる医師）が対応可能な施設は限られており、体制整備は十分ではありません。

　この治療には都道府県格差があり、10万人あたり全国平均では8.15人ですが、突出して高い高知県では20.25人です。また同一県内でも地域格差があるのが現状です。

表　人口10万人あたりの血栓回収療法数

　2016年の日本脳神経血管内治療学会学術総会で、この治療の普及を目指す「神戸宣言」を表明し、「RESCUE-Japan Project」という全国での脳血管内治療を推進する取り組みを行っています。

　本プロジェクトの調査によると、2016年には年間7,702件だった実施数が2017年には1万360件、実施できる施設数も全国で634施設に増えました。一方、10万人当たりの治療数には地域差があり、その背景には救急隊が脳梗塞急性期の治療が可能な施設へ直接搬送しているかが影響していることが推定されています。つまり、必ずしも専門医数の多い都市部が有利なわけではなく、救急搬送体制の改善が鍵となります。患者さんや家族は発症から一刻も早く救急車を呼ぶことが大切で、病院に到着してからは検査や薬の投与を速やかに行いつつ、なるべく早く血管内治療を開始することが重要で、多くの病院スタッフの協力体制があってこそ患者さんが救われるのです。

　また、患者が脳血管内治療ができない施設に搬送された場合は、その施設でt-PAを静注しながら（Drip）、救急車で転送（Ship）、その後カテーテル治療を行う（Retrieve）方法も進められています。当然、直接搬送するより不利ですが、スムーズに患者さんを迎えられるように搬送元と連携して専用の携帯アプリなどで情報を共有し、治療開始までの時間を短縮すれば、一定の治療効果が上げられることが分かってきています。

　全国各地のこうした努力で、到着から血管再開通までの時間はこの4年で100分も短くなりました。さらに発症から病院到着までの時間を短縮させ、搬送する病院を、太い血管が詰まっていれば脳血管内治療のできる病院、それ以外の脳卒中の場合は脳血管内治療をしない専門病院、脳卒中ではない患者さんはそれ以外の救急病院に運ぶというように、救急隊が病型を分類できれば理想的です。これを補助するツールとして、救急隊員が目視でわかる症状の項目にチェックを入れると、想定される病型の可能性が画面に表示されるスコアを開発し、改良を重ねています。このような病院への転送を迅速化する取り組みも、今後はさらに加速化すると予想されます。

　一方、脳血管内治療の適応の対象となる患者さんの範囲を広げることも大切です。例えば米国ガイドラインでは6時間以内に治療開始できる患者さんが適応の対象ですが、6時間以降でも脳梗塞の範囲が狭ければ、有効であることが分かってきています。実際の現場では脳梗塞の範囲がやや広い場合や末梢血管が詰まっている場合、症状は軽いけれど大血管が詰まっている場合などさまざまで、こうしたケースをどうするのかということも今後の検討課題です。

　くも膜下出血の原因である未破裂脳動脈瘤が見つかった場合、予防的に治療を行うかどうかが問題になります。未破裂脳動脈瘤の年間破裂率は0.5〜1％と言われていますが、できた場所や大きさによっても破裂率は異なります。破裂するリスクと手術のリスクの両面から考えて、最終的には本人と家族で決断してもらいますが、最近では手術のリスクが低ければ75歳ごろまでは治療を希望する患者さんが増えてきました。

　未破裂脳動脈瘤に対する治療の選択肢は二つあります。一つは開頭して動脈瘤の根元をクリップで挟む「脳動脈瘤頚部クリッピング術」、もう一つが、動脈瘤にコイルを詰める「脳動脈瘤コイル塞栓術」という脳血管内治療です。

　開頭手術によるクリッピング術は再発が少ないという利点があります。しかし、脳血管内治療の方が体への負担は少ないので、多くの患者さんはこちらを希望します。脳動脈瘤コイル塞栓術は、以前は再発も多く、動脈瘤の入り口が狭いケースでないと難しかったのですが、デバイスが改良され、脳血管用のステントとコイルを併用する方法（図2）により、一気に適応範囲が広がりました。

　ただし、10ミリ以上の大きな動脈瘤は、脳神経の圧迫症状がある場合が多く、コイルを詰めることによって症状を悪化させてしまったり、術後の再発が多いという問題点がありました。

　これに対して、新しいデバイスが2015年から日本でも使えるようになりました。「フローダイバーター」（流れ（flow）を転換する（diverse））と呼ばれる非常に目の細かいステントです。フローダイバーターを脳動脈瘤の根元の血管に留置すると、網目の抵抗によって血流が緩やかになり、脳動脈瘤の中の血液が淀み、血液の塊（血栓）ができます。血栓ができると血流が途絶えて、瘤が徐々に縮小していきます（図3）。現在は内頸動脈近位部の太い部分にある10ミリ以上の大型動脈瘤のみがフローダイバーター留置術の適応対象になっていますが、他の血管に使える器具も導入され、適応範囲は広がると見られます。日本ではまだフローダイバーター留置術を行う施設は限られていますが、従来、大掛かりな外科手術が必要だった大型の脳動脈瘤に対して、こうした選択肢ができたのは朗報と言えます。

図2　ステント併用コイル塞栓術

足の付け根からカテーテルを入れ、その中にマイクロカテーテルという細い管を挿入し、柔らかい脳血管用のステントを挿入すると自動的に広がる。そこからプラチナの糸のようなコイルを動脈瘤に詰め、破裂を防ぐ。

図3　フローダイバーター留置術

目の細かいステント「フローダイバーター」を留置することで、脳動脈瘤への血流を減らす。瘤の中の血液が固まり（血栓化）、破裂しなくなる。

　このように治療は進歩していますが、そもそも未破裂動脈瘤の場合は症状がないため、脳ドックなどを受けて自分が予備軍かどうかをきちんと診断する必要があります。その上で 脳動脈瘤が大きい、いびつな形をしている、破裂しやすい場所にある、など破裂率の高い場合には、予防的治療で発症を未然に防ぐことが重要です。

　破裂した脳動脈瘤の場合も、以前は開頭手術による「脳動脈瘤頚部クリッピング術」が主流でしたが、2002年に発表された比較研究で開頭手術と脳血管内治療のどちらも可能な場合には、脳血管内治療の方が予後が良いことが明らかになり、年々血管内治療が増えています。2017年の時点で実施割合は開頭手術6：脳血管内治療4まで増えてきました。今後も技術の進歩やデバイスの開発や改良によって、脳血管内治療はさらに増加していくでしょう。

　脳卒中はたまたま運悪く起こるわけではなく、生活習慣の積み重ねが遠因となることがほとんどであるため、予防には生活習慣の改善と検査を受けることが重要です。そして、予防治療をしっかりとすること、万一発症したときは一刻も早く適切な治療ができる施設に受診することが大切です。一人でも多くの患者さんが救われるよう、今後も多方面からの取り組みが求められます。